下石神井
下石神井 | |
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— 町丁 — | |
ちひろ美術館・東京 | |
下石神井 下石神井の位置 | |
座標: 北緯35度43分40.35秒 東経139度36分10.23秒 / 北緯35.7278750度 東経139.6028417度 / 35.7278750; 139.6028417 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 東京都 |
特別区 | 練馬区 |
面積[1] | |
- 計 | 1.165km2 (0.4mi2) |
人口 (2017年(平成29年)12月1日現在)[2] | |
- 計 | 18,092人 |
等時帯 | 日本標準時 (UTC+9) |
郵便番号 | 177-0042[3] |
市外局番 | 03[4] |
ナンバープレート | 練馬 |
下石神井(しもしゃくじい)は、東京都練馬区の町名。住居表示実施済み区域。現行行政地名は下石神井一丁目から下石神井六丁目。郵便番号は177-0042[3]。
目次
1 地理
1.1 世帯数と人口
1.2 小・中学校の学区
1.3 地価
2 歴史
3 交通
3.1 鉄道
3.2 バス
3.3 道路
4 施設
5 脚注
地理
練馬区南部に位置する。北部を石神井町、南部を杉並区井草・上井草、東部を南田中、西部を上石神井・上石神井南町と接する。
世帯数と人口
2017年(平成29年)12月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
下石神井一丁目 | 1,291世帯 | 2,740人 |
下石神井二丁目 | 1,494世帯 | 3,233人 |
下石神井三丁目 | 1,099世帯 | 2,410人 |
下石神井四丁目 | 1,928世帯 | 3,527人 |
下石神井五丁目 | 1,258世帯 | 2,657人 |
下石神井六丁目 | 1,556世帯 | 3,525人 |
計 | 8,626世帯 | 18,092人 |
小・中学校の学区
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[5]。
丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|---|
下石神井一丁目 | 全域 | 練馬区立下石神井小学校 | 練馬区立石神井南中学校 |
下石神井二丁目 | 全域 | ||
下石神井三丁目 | 1〜10番 16~22番 26~37番 | ||
その他 | 練馬区立南田中小学校 | 練馬区立南が丘中学校 | |
下石神井四丁目 | 全域 | 練馬区立下石神井小学校 | 練馬区立石神井南中学校 |
下石神井五丁目 | 全域 | ||
下石神井六丁目 | 1〜33番 | ||
その他 | 練馬区立石神井小学校 |
地価
住宅地の地価は、2015年(平成27年)1月1日の公示地価によれば、下石神井5-18-15の地点で42万3000円/m2となっている。[6]
歴史
旧・武蔵国豊島郡下石神井村。1889年(明治22年)、下石神井村は町村制施行により石神井村大字下石神井となる。1932年(昭和7年)、東京市編入に伴い板橋区下石神井一丁目および二丁目となった。この当時の下石神井一・二丁目は現行の下石神井一〜六丁目、石神井町一〜八丁目、上石神井南町を含む広大な区域であった。1970年(昭和45年)1月1日の住居表示実施により、(旧)下石神井二丁目の大半が石神井町一〜八丁目となった。1973年(昭和48年)8月1日の住居表示実施により、(旧)下石神井一丁目の大部分の地域に、南田中町の一部を編入して境界整理を行い、現行の下石神井一丁目から六丁目までが誕生した。以後、1984年までは新旧の下石神井一丁目が並存していたが、(旧)下石神井一丁目の残りの部分は1984年6月1日の住居表示実施により上石神井南町に変更された。
交通
鉄道
駅は設置されていない。隣接する杉並区上井草に上井草駅が設置されている。他に練馬区内の上石神井駅・石神井公園駅も利用される。また、バスから乗り継いで荻窪駅も利用される。
バス
- バス停:下石神井坂下・下石神井一丁目・喜楽沼(いずれも各下り方面(石神井公園方面)行き)
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道路
- 千川通り
- 新青梅街道
- 井草通り
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施設
- ちひろ美術館・東京
脚注
^ “練馬区統計書 - 町丁別土地面積、気温、降水量の推移、住民基本台帳による世帯数と人口など”. 練馬区 (2016年10月1日). 2018年1月4日閲覧。
- ^ ab“世帯と人口(人口統計) - 町丁目別”. 練馬区 (2017年12月5日). 2018年1月4日閲覧。
- ^ ab“郵便番号”. 日本郵便. 2018年1月4日閲覧。
^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2018年1月4日閲覧。
^ “区立小中学校 学区域一覧”. 練馬区 (2017年8月24日). 2018年1月4日閲覧。
^ 国土交通省地価公示・都道府県地価調査
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